ALA関連 4月29日

4/25に紹介した「長崎大学　北教授」のインタビュー動画の関連動画が昨日アップされていました 興味の有る人は閲覧して下さい

この動画は4/25に当ブログで紹介した動画と同じくJBA(日本のバイオインダストリー)から配信されています

4/25に当ブログで紹介しました動画が下記です

「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）軽症・中等症患者に対する 5-アミノレブリン酸（5-ALA）を用いた特定臨床研究結果の公表」

北　潔 氏（長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科⾧ 教授） 泉川　公一 氏（長崎大学副学長(新型コロナウイルス感染症対策担当)、長崎大学病院 感染制御教育センター センター長）

内容
5-ALAはヘム生合成系の初期段階の中間体であり、抗マラリア薬として開発が進んでいる。 5-ALAの産物であるプロトポルフィリンⅨやヘムがマラリア原虫のDNAやRNAのG4 (G-quadruplex）構造に結合し、複製や転写などの重要な機能を阻害して、マラリア原虫 の増殖を抑制すると予想した。このG4構造が新型コロナウイルスの遺伝子にもあることから、5-ALAがCOVID-19にも有効なのではと考え検討を進めた。5-ALAは、SARS-CoV-2ウイルスおよびオミクロンを含む5種の変異株についてin vitroでの増殖を阻害する効果が確認できた。ヒトの治療効果評価のための特定臨床研究を実施し、5-ALAとクエン酸第一鉄ナトリウム（SFC）を含むサプリ投与群に無作為に割り付け、結果を比較した。臨床試験は軽症者、中等症患者を対象に行われ、明らかなウイルス量の抑制効果は認められなかったが、一部の罹患後症状の遷延化を抑制する効果がある可能性が示された
https://www.youtube.com/watch?v=NHpMjw0IrhA&t=2440s

続編として下記2本が公開されています

「スマートデバイスを用いたCOVID-19の後遺症を有する症例に対する特定臨床研究」

今村　恭子 氏（(一社)医療開発基盤研究所 代表理事)

内容
COVID-19の後遺症（罹患後症状）を有する症例において、5-ALAリン酸塩とSFCを用いたプラセボ対照二重盲検無作為並行群間比較臨床試験として、同意後取得前6カ月以内にCOVID-19感染症診断された者40例を対象に、5-ALAリン酸塩300mgとSFC 174mgを28日間連続摂取した際の安全性を検討した。また疲労感VAS値の推移および変化量、ピッツバーグ睡眠質問票への回答の推移、スマートウオッチで取得した活動量やストレスの推移等を観察し、いくつかの指標で 5-ALA/SFC群に改善傾向がみられた
https://www.youtube.com/watch?v=qhXmPlgVH9g

Special Talk Session　「"今後のパンデミック対策に向けた緊急提言"」

北　潔 氏×今村　恭子 氏×宮田　満 氏

内容
(株)宮田総研 代表取締役 宮田 満氏のオーガナイズで、COVID-19のみならず 今後のパンデミック対策に向けて、今、必要なことおよび臨床研究のあり方について忌憚なく語り合っていただく。
https://www.youtube.com/watch?v=cRlSRzJBsAA&t=132s

参考として
この動画のセミナーのサイトです
https://www.jba.or.jp/jba/seminar/se_02/covid-195-5-ala.php

JBAのサイトです
JBAとは
日本のバイオインダストリーは伝統的な発酵工業をベースにして発展してきましたが、近年では様々な分野でバイオテクノロジーが進展し、多彩な業種の企業へ波及しています。JBAには、医薬・医療品、食品、化粧品のみならず化学、情報、機械、建設、資源エネルギーなどバイオテクノロジーを活用した事業に取組んでおられる幅広い企業をはじめ公共団体、大学、公的研究機関や多数の個人が会員として加入していただいており、JBAはバイオインダストリーの発展を産・学・官連携で総合的に推進できる唯一の組織です。
https://www.jba.or.jp/outline/

平均足が陽線に転換 4月28日

今日の上げで平均足も陽線に転換したました
前回4/1９と4/20の陽線転換は胴体の小さい陽線でしたが今回は胴体も比較的大きいので今度は本物の上昇転換と思われます、SBIの過去のチヤートも陽線転換後は10日以上の上昇傾向ですので期待がかなり持てます

本日は相場に足を引かれました 4月27日

本日は切り返して上昇すると思ったのですが、完全に相場に足を引かれました
それでもマイナスの陽線引けとなり3日連続の陽線の出現・・・以外と健闘しています
変動指数は昨日と同じで上昇傾向を維持
高値ガイドラインを昨日から何とか上抜けを維持しています
しかし、平均足はまだ陰線引けですのでもう少しですね



5日相対比較では本日も昨日以上に健闘していますので、上昇の兆しは見えています

ジェイ・オー・ハンブロ・キャピタル・マネージメント・リミテッド 4月27日

大量保有変更報告書が4/25に提出されています
http://www.kabupro.jp/edp/20220425/S100NY0H.pdf
グループ合計の総株数としては大きな変動は無いですが、グルーブ間の取引等での変動により単体で1%以上の減少が有ったようです・・・詳しくは報告書参照


提出会社　ジェイ・オー・ハンブロ・キャピタル・マネージメント・リミテッド
報告義務発生日　4/14
提出日　4/25
変更株数　20,580,874株(8.41%)　→　20,073,612株(8.19%) -0.22% 現在発行株数で補正　-0.20%
報告理由　単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと，担保契約等重要な契約の変更が行われたこと

0.22%の減少だが、共同保有者の「ジェイオーエイチシーエム（シンガポール）・ピーティーイー・リミテッド（JOHCM (Singapore) Pte. Limited」が7.84% →　6.75% と1.09%減少している
しかし、同じく共同保有者の「トンプソン、シーゲル＆ウォームズリー・エルエルシー（Thompson, Siegel & Walmsley LLC）」が0.56%　→1.43%と0.87%買い増している
よって、合計では0.22％の減少のみとなっている

グループ間での賃借取引が多く複雑です
「ジェイオーエイチシーエム（シンガポール）・ピーティーイー・リミテッド（JOHCM (Singapore) Pte. Limited」
4/13と4/14で市場での内外で大きく売っています

しかし、「トンプソン、シーゲル＆ウォームズリー・エルエルシー（Thompson, Siegel & Walmsley LLC）」が半分近くを4/1３と4/1４に市場内で買い戻しています
よって、この日の株価は大きく変動していませんが、権利確定後の権利移管等の動きのようです

過去60日間の取引履歴を見る限りは市場内でかなり売っていますので、株価下落はこれも原因のようです

今日は午後から、相場やセクターより買われています 4月26日

今日は午後に入ってから日経やセクターより買われています・・・やはしそろそろ転換かな



3か月比較では4月20日にマイナス乖離に転換してからの乖離が無くなりました
それ以前のプラス乖離期間の長いのと大きく買われていたのが目立ちます
3/29からの大きな下げはこの反動と権利確定後の利益確定売り、これもそろそろ終わりかな

今日が切り返しポイントか? 4月26日

昨日はマイナス陽線引け、本日がプラス陽線引けでした
本日が3/29の高値から20日営業日サイクルです
10日サイクルの倍を要しましたが今度こそは転換日と思います
ただし、平均足ではまだ陰線なので勢いは弱いですね、胴体の大きい陽線引けで引ければ本物

MACD,RSI,移動平均乖離の変動指数も上昇カーブとなっているので今回こそ・・・
平均足では、4/1１と4/19に騙されているので三度目の正直になるかな

5-ALA関連 長崎大学 北教授のインタビュー 4月25日

昨日　北教授へのインタビュー動画がアップされています

動画前半は研究成果の発表ですでに報道や発表の内容と変わりません
後半にインタビューが有ります・・・こちらが面白いです
・50名の臨床をしてきたが、もっと大多数の臨床をしたいのだが、費用と時間がかかる国などに協力を要請している
・サプリと製薬の2方向の選択が有るがすい゛れにしても時間と費用がかかる
・北教授としては治療薬としてよりも予防としての検証も必要と思っている
・Q 市販のサプリメントをどの位の量を服用すれば効果が有るのか
A　北教授としては臨床が確定していない現状では何とも言えないが、独り言とし言うのなら50mmgでコロナ以外の機能食品として成果が確認されているので、予報や人体えの影響はコロナも同じなのでこの位で良いとは思います、そして成果としては100%と思います、しかしこれはあくまでも「独り言」です

この発言が非常に面白いですね・・・研究者としては確信していてもここまでしか言えないと言う事ですかね


緊急特別講演X 「新型コロナウイルスとの対峙：新型コロナウイルス感染症(COVID-19)患者に対する5-アミノレブリン酸(5-ALA)を用いた特定臨床研究の結果」
https://www.youtube.com/watch?v=NHpMjw0IrhA

決算発表が遅れるのも要因かな 4月25日

先週の月曜には下げ止まり反転すると思っていましたが
見事に予想を裏切られました・・・逆に悪い予想は当たります(小生が上がると思うと裏切られる)

本来なら今日当たりは上昇過程の最中のはずでしたが、相場の悪さと決算発表の遅れが要因なのかな?
SBIHD業績を見ると下げる要因は無いのでここは我慢ですかね
配当発表を期待して見守りましょうかね

以前紹介した「平均足」を見ると3/29をピークに明日でほぼ20日連続の下げとなってしまいます
SBIは10日サイクルで変動する確率が高いのですが、これはすこし下げの期間が長いですがいくら何でもそろそろ反転するとは思うのですか・・・・



YAHOOの掲示板を見るとSBIだけ特別売られているように売り煽る人が見かけますが 3か月の比較トレンドを見れば解りますが、相場もセクターも連動して動いています

SBIだけ特別売られている訳では有りません・・・新生が特出して買われているのが解りますね
TOB効果は新生だけに行っているようですね

但し、2月末から決算発表までは相場より買われていますので、最近の下げはその反動と権利確定以降の利益確定によるものだと小生は思っています
本来なら3Q決算だけ見てもこれほどは下げるとは思ってはいませんでした・・・これがSBIの特徴でも有ります　笑
大きな乖離はいずれ必ず修正されます、中長期のホルダーは余裕を持って見守りましょう

大量保有報告書 4月24日

最近は少々忙しくて、久しぶりの記事となります

みずほ証券から大量保有報告書が4/22に提出されています
http://www.kabupro.jp/mark/20220422/S100NXK6.htm

◆義務発生日　保有割合（前回→今回）　差　　　提出日時
　2022/04/15　 5.11％　→　 4.84％　　-0.27%　 2022/04/22 10:14

◆保有株券の内訳（前回→今回）
　保有株数　　　　12,722,946株　→　12,275,106株
　　普通株　　　　 8,485,482株　→　3,958,359株
　　潜在株　　　　 4,237,464株　→　8,316,747株

■提出者および共同保有者
　(1)みずほ証券　1.03%→1.76% +0.73%
　(2)アセットマネジメントOne 4.08%→3.08% -1.0%
　(3)みずほインターナショナル 0.00%→0.00%

前回から普通株式が4,527,123株減って、潜在株が4,094,283株増えています
保有株総数としては447,840株しか減っていません

保有株総数の比率計算
保有比率(%)=保有株総数÷(発行株数+保有潜在株数)×100(%)

よって潜在株数が増えても分母の潜在株数も増えるので保有比率はさほど増えないためです、確かに良く考えて見れば納得です

何故今回はみずほ証券グループが普通株を減らしてほぼ同量の潜在株を増やしたのかは解りませんが、45万株の売りが有れば最近の下げの要因になりますね
アセットマネジメントOneが保有数を減らしたのが主な原因ですが、昨年もこの時期に保有株を1%程度減らしていますので2年連続となります



直前の報告書のベイリー・ギフォードが大量保有報告書を出した発生日2/21から今回のみずほ証券報告書の発生日4/15の期間でSBIHDの発行株数が312,200株増えていますCBの権利行使かストックオプション行使が行われたようですね、これも株価下げの要因かな?


　　　

日経産業新聞の記事です 4月16日

地銀関連も着々と改革が進んでいるようですね

日立や住信SBI、AIローン審査　時間とコスト削減
日経産業新聞
2022年4月16日 2:00 [有料会員限定]
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC178A60X10C22A3000000/

記事抜粋
住信SBIネット銀行と日立製作所の共同出資会社が手がける人工知能（AI）を使った住宅ローンの審査サービスが地方銀行を中心に広がっている。審査時間を大幅に短縮できるのが特徴だ。このほど山口フィナンシャルグループが採用を決めた。単身世帯や中高年など多様化する借り手の属性にあわせて債務不履行リスクを特定し、適切な融資判断を支援する。

AIを使ったローン審査サービスは住信SBIと日立が共同出資するデイタ・コンサルティング（東京・港）が開発した。2月に山口FGの山口銀行、もみじ銀行、北九州銀行が取り扱う住宅ローン審査業務において採用された。このほか愛媛銀行など地銀を中心に導入が広がる。

一般的な金融機関の住宅ローン審査では、年収や借り入れ状況などの顧客属性を踏まえて「いくらまで融資可能か」といった判断を審査員が一つ一つしており、審査員の経験やスキルに大きく依存していた。

AIを導入すれば、勤続年数や金融資産などの情報をもとに債務不履行リスクが0～100%で自動的に数値化されるため、容易に統一的な審査が可能となる。従来、人がしていた審査業務の8～9割が自動化され、審査コストは大幅に削減される。