「価格帯別出来高」から見ると
株式が「いくらで・どれくらい」取引されたのかをビジュアル化したのが「価格帯別出来高」です。
株式はこの価格で「売りたい」と思っている人と「買いたい」と思っている人がマッチングしたときに取引が成立します。売りたい人や買いたい人がたくさんいるということはつまり、その価格を「適正価格」だと思っている人が多いという風に考えることができます。
このことをふまえて、投資家たちの気持ちを想像してみることが、価格帯別出来高から需給を読みとる第一歩だそうです。
一番多い「ボリュームゾーン」より現在の株価が下の場合は「ボリュームゾーン」が上値抵抗線
その逆に現在の株価が上の場合下値抵抗線となります
ではSBIHDの株価はいかに
まず、中短期の本日、5日、1か月、3か月のグラフ本では
本日の終値近辺の価格が全てボリュームゾーンとなっています
そして、6か月、1年、3年、10年のグラフでは
若干の差は有りますが、ボリュームゾーンは現在の株価より下に有ります
これから見えるものは何か
これは、皆さんで考えて見て下さい
株式はこの価格で「売りたい」と思っている人と「買いたい」と思っている人がマッチングしたときに取引が成立します。売りたい人や買いたい人がたくさんいるということはつまり、その価格を「適正価格」だと思っている人が多いという風に考えることができます。
このことをふまえて、投資家たちの気持ちを想像してみることが、価格帯別出来高から需給を読みとる第一歩だそうです。
一番多い「ボリュームゾーン」より現在の株価が下の場合は「ボリュームゾーン」が上値抵抗線
その逆に現在の株価が上の場合下値抵抗線となります
ではSBIHDの株価はいかに
まず、中短期の本日、5日、1か月、3か月のグラフ本では
本日の終値近辺の価格が全てボリュームゾーンとなっています
そして、6か月、1年、3年、10年のグラフでは
若干の差は有りますが、ボリュームゾーンは現在の株価より下に有ります
これから見えるものは何か
これは、皆さんで考えて見て下さい
本日の株価
中間配当を考える
SBIHDの中間配当の発表は毎年10月末の取締役会後に発表している
過去の発表は
2019年は10/30水曜発表 20円→20円 据え置き
2018年は10/30火曜発表 15円→20円 5円増配
2017年は10/26木曜発表 10円→15円 5円増配
さて、過去3年は月末の火曜、水曜、木曜の発表なので今年の発表は27~29日のいずれかの日に発表されると思われる
昨年は「据え置き」なので、2年連続のは無いような気がするので
5円増配で25円と予想します 希望的予想ですが
過去の発表は
2019年は10/30水曜発表 20円→20円 据え置き
2018年は10/30火曜発表 15円→20円 5円増配
2017年は10/26木曜発表 10円→15円 5円増配
さて、過去3年は月末の火曜、水曜、木曜の発表なので今年の発表は27~29日のいずれかの日に発表されると思われる
昨年は「据え置き」なので、2年連続のは無いような気がするので
5円増配で25円と予想します 希望的予想ですが
NYダウ530ドル高
NY株式が好調のようです
本日の日本株とSBIHD株はいかに?
NYダウ530ドル高、的を絞った財政支援策期待が浮上
抜粋
米国株式相場は反発。ダウ平均は530.70ドル高の28303.46ドル、ナスダックは209.99ポイント高の11364.60ポイントで取引を終了した。
新型コロナウイルスのワクチンや治療薬開発で一段の進展が好感されたほか、トランプ大統領が航空会社や中小企業など的を絞った追加財政支援を支持する意向を示し、期待感から上昇して寄り付いた。
あの朝日新聞にも
昨日の記事ですが、読売とは真逆のポジション朝日に北尾氏のインタビューが掲載されています
メディアの右も左も注目されて、いよいよ面白くなりますね
購読会員以外で閲覧できる内容です
ネット証券などを展開するSBIホールディングスの北尾吉孝社長は6日、朝日新聞の取材に応じ、菅義偉首相が地銀再編に意欲を示していることについて、「銀行もデジタルシフトがどんどん起こる。支店もATMも必要なくなる。数は限りなく少なくなっていいと思う」と述べ、金融界のあり方が今後大きく変わるとの考えを示した。
北尾氏は出資や業務提携を通して地方銀行の「連合構想」を進めている。連携相手は最大10行との見方を改めて示した。一方で、経営統合などの再編は「地銀自らが考える話で、うちの判断とは関係ない。我々からこうして下さいと言うつもりは毛頭ない」と述べた。
東京証券取引所のシステム障害については、政府の進める国際金融センター構想に水を差すような「事件」だといい、証券市場の抜本的な見直しが必要との考えを示した。東証に株取引の9割ほどが集中する状態をつくり出したことが問題として、私設取引システム(PTS)などの代替市場をつくる必要性を訴えた。
米国では、取引所の分散が進ん…
以上
小生は朝日は見ないので無料会員でもありません
因みに、無料会員は5本まで閲覧できるそうです
メディアの右も左も注目されて、いよいよ面白くなりますね
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ネット証券などを展開するSBIホールディングスの北尾吉孝社長は6日、朝日新聞の取材に応じ、菅義偉首相が地銀再編に意欲を示していることについて、「銀行もデジタルシフトがどんどん起こる。支店もATMも必要なくなる。数は限りなく少なくなっていいと思う」と述べ、金融界のあり方が今後大きく変わるとの考えを示した。
北尾氏は出資や業務提携を通して地方銀行の「連合構想」を進めている。連携相手は最大10行との見方を改めて示した。一方で、経営統合などの再編は「地銀自らが考える話で、うちの判断とは関係ない。我々からこうして下さいと言うつもりは毛頭ない」と述べた。
東京証券取引所のシステム障害については、政府の進める国際金融センター構想に水を差すような「事件」だといい、証券市場の抜本的な見直しが必要との考えを示した。東証に株取引の9割ほどが集中する状態をつくり出したことが問題として、私設取引システム(PTS)などの代替市場をつくる必要性を訴えた。
米国では、取引所の分散が進ん…
以上
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