久々にコロナとALAの報道

「新型コロナ増殖１００％阻害」 長崎大が研究結果発表
https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4194668.html

長崎大学はサプリメントとして市販されている「ある物質」が、新型コロナウイルスの増殖を１００％阻害するとの研究結果を発表しました。

　８日夜、国際誌に掲載された論文です。タイトルは「５－アミノレブリン酸が新型コロナウイルス感染を阻害」。

　「５－アミノレブリン酸」とは、通称「５－ＡＬＡ」と呼ばれている天然のアミノ酸です。長崎大学の北潔教授のチームが試験管内で一定量以上の「５－ＡＬＡ」を投与すると、ウイルスの増殖が抑制されることを確認しました。

　「おそらく効くだろうとは思ってましたけど、ある一定の濃度以上だと本当に１００％、増殖を阻害する」（長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科 北潔教授）

　「５－ＡＬＡ」は、赤ワインや納豆などの発酵食品に多く含まれているほか、サプリメントとしても市販されるなど、安全性が確認されています。研究では、「５－ＡＬＡ」が新型コロナウイルスの増殖を抑制することが確認され、感染者の治療に有効である可能性が示されました。

　「これを見つけたからには、（広めることが）我々の義務」（長崎大学 熱帯医学・グローバルヘルス研究科 北潔教授）

　今月４日からは人への臨床試験も始まっており、新型コロナ患者への治療や予防にも活用されることが期待されています。

本日の株価

今日は前場は高く寄り付いたがそれ以降は押されて2905円まで下げさせられた、その後は戻し2970円の高値を付けた
この勢いなら3000円超えも有るかなと思ったが、売り方も必死で売られ引けてみたら2888円とマイナス2円で引けた
2913円の抵抗ラインをあっさり超えたので今日は期待していたのですが、売り方に少し負けた1日でした
日経が117円の高値引けだったのですが、残念です



日足
陰線のマイナス引け・・5日連続の陽線引けとならなかったのが残念
上値抵抗ラインは昨日と小名氏2913円
支持ラインも同じ2875円
今日の終値はエリオットラインに乗っています、明日以降は下げる波動になっていますので少々嫌ですね
MACDは増加ねシグナルは0ポイントをクロス
出来高が増加・・増加して2円だけの下げなら良いでしょう
やはし3030円の高値ラインに近づくと空売りも入りやすくなりしばらくは厳しいかな
エリオット波動に乗って、しばらくは下げてしまうのか 明日の動きは特に注目しなければいけませんね

ファクタの記事を読んで

ファクタとSBIは2005年からの犬猿の仲
ファクタが報道したSBIの記事は沢山有るがその全てが事実に基づいたものでは無いと言う事で名誉毀損として裁判で決着している

今回の記事を見ても、事実関係の具体的根拠は示されてなく憶測によるものである
過去にこの会社が報じたSBI以外の記事でも名誉毀損とされ問題になった記事は数多く有る　　下記ウィキペディア抜粋参照

この記事を信じるかは、個人の勝手ですが、小生はファクタと言う会社は過去の事例から見ても信用出来るとは思いませんのででもちろん今回の記事も信じる事は出来ません

ファクタに関する「ウィキペディア」から抜粋です参考に

スクープとなった記事 編集
山田洋行の疑惑を巡り、2007年6月号（2007年5月発売）で「山田洋行事件」を報道[2]。
オリンパスの疑惑を巡り、2011年8月号（2011年7月発売）にて「オリンパス事件」を報道[3]。

名誉棄損で問題となった記事 編集
上記のようなスクープ記事を生み出してはいるが、裏を返せば他メディアと比べて「裏取り」が不十分な時点で見切り発車的に記事を掲載するということでもあり、編集部側の見立てが外れた結果、抗議されたり訴訟になる記事も少なくない。

イオングループに纏わる批評記事を、創刊時より度々掲載しており、そのうち2010年6月号にてイオン銀行に自主廃業説という記事[4]が事実無根であるとしてイオン銀行が抗議し[5]、本誌同年8月号において同行の指摘を認める謝罪記事を掲載した[6]。

2012年1月号にて、野村證券が資金繰りに窮しているとの記事を報道し[7]、野村證券側からは、法的措置の対応も検討する構えであることを発表した[8]。

2012年9月号等におけるSBIホールディングスならびに北尾吉孝に対する名誉棄損にて、2014年2月14日に「ファクタ社らの裏付け取材は十分とはいえないもので、本件記事の内容はいずれも客観的資料に基づかない憶測の域を出ないものであったというほかはない」との東京高等裁判所が損害賠償をファクタに命じた[9]。

原発警備会社ニューテック会長の白川司郎が名誉を棄損されたとして2013年8月9日に東京地裁がファクタ社に賠償金の支払いを命じた[10]。

「日本大学理事長が暴力団と交際していた」「日大発注工事で不正」等とする記事を掲載、東京地裁は「記事内容が真実だと認められる証拠がない」として名誉棄損を認定、2016年2月5日ファクタ社に賠償金の支払いを命じた[11]。
但しこの件は週刊文春2005年6月23日号も報じている。

オリックス株式会社が「当社の監査法人さえ誤認する」等事実無根の記事を2009年6月号に掲載されたとして、名誉棄損に基づく損害賠償を2009年5月21日提訴した[12]。
「ヤクルト幹部らが反社会的勢力と関わりがある」との記事を2014年1月号に掲載、ヤクルトが名誉棄損による損害賠償請求を求めた結果、和解が成立し2015年4月20日にファクタが謝罪広告を掲載した[13]。

この他に2018年12月「産経新聞が2020年10月を以て販売圏を首都圏と中京圏に縮小」と報じた[14]が、産経は2021年1月現在も全国で販売され続けている[15